採用コストが高い
採用活動をするにあたって、どうしても避けられないのが採用コストです。労働者を雇用するために必要なコストのことですが、日本は他国と比べて高額になる傾向があります。このページでは、採用コストが高くなる理由や削減する方法をご紹介します。
日本国内の平均採用コスト
日本国内の採用コストは、労働者1人あたり数十万円ほどかかります。業界によって大きな違いが見られますが、海外の採用コストは日本の数分の1ほどでしかなく、国によっては数万円で労働者を雇えます。海外は通年採用が一般的で、実績を重視する傾向があるため、低コストで労働者を雇えるのです。
採用コストが高くなる理由
採用コストが高騰する主な理由は以下の3つです。特に特定媒体への依存やエージェントの利用には注意しておきましょう。
労働人口が減少している
まず挙げられる原因は労働人口の減少です。日本は少子高齢化によって労働人口が減少傾向にある一方、求人倍率は高い水準を維持しています。その結果、他社に先んじて人材を獲得しようと競争が起こり、採用コストが高騰しているのです。また終身雇用に対する考えが根強く、年齢が上がるほど高額オファーを提示しないと人が集まりにくい傾向があります。
特定の求人媒体に依存している
一方、特定の求人媒体に依存することも採用コストの増加を招きます。求人媒体は多数ありますが、媒体によって出稿・利用料金が大きく変動します。また、求人媒体ごとに利用者数も変わるため、媒体選びを間違えると応募が集まらず、無駄なコストが発生してしまうケースもあります。
エージェントへの報酬が高い
人材紹介会社（エージェント）へ支払う報酬も採用コスト増加の原因です。エージェントはハイクラスの人材を紹介してもらえる反面、求人媒体への掲載費用よりも料金が高額です。1人分の紹介料で数人分の採用コストに達する場合もあるため、安易にエージェントへ頼るのも考えものでしょう。
採用コストを削減する方法
もし採用コストを1円でも削減したい方は、以下で挙げる施策を取り入れてみましょう。
まずは採用コスト全体の見直しを
採用コスト削減にあたって、始めに取り組みたいのがコスト全体の見直しです。利用している求人媒体・エージェントの費用をリストアップし、それぞれにいくら支払っているかチェックしましょう。また、採用フローごとのコストを割り出し、無駄が生じていないか分析することも重要です。
自社サイトによる採用を強化する
採用コストを削減したい場合、自社サイトでの採用活動に力を入れましょう。自社サイトの場合、サイトの作成・維持費用のみで採用活動できるメリットがあります。採用コスト削減に大きく寄与しますので、自社採用を中心に採用活動を展開するとよいでしょう。
求人媒体を見直してみる
求人媒体の見直しも大切です。効果が出ていない求人媒体があれば、思い切って掲載を取りやめてしまうのも手でしょう。その分コストが浮きますので、別の媒体への出稿費用にあてるか、自社採用サイト構築・運営費用にあてるのが適切です。
ただし、求人媒体の効果を見極めるにはある程度の期間が必要です。応募がないからと言って、数日で掲載を取りやめるのは避けましょう。
エージェントの利用を控える
できるだけエージェントの利用も控えたほうがよいでしょう。エージェントに支払う紹介料は高額で、求人媒体なら数人採用できる場合も珍しくありません。ただ、エージェントはニーズに合った人材を紹介してもらえるメリットがあります。エージェントを使いたい場合、成功報酬型の会社を選ぶとよいでしょう。
SNS採用・リファラル採用を
取り入れる
SNS採用・リファラル採用も検討をおすすめします。SNS採用は採用戦略が求められる一方、無料で採用活動を展開できます。リファラル採用は社員からの紹介が必要ですが、採用コストはほとんどかかりません。いずれも採用コスト削減に寄与しますので、自社に合った方法を取り入れてみましょう。
内定辞退や社員の離職を防ぐ体制を構築する
内定の辞退や社員の離職を防ぐ体制の整備も重要です。内定後は内定者とこまめにコミュニケーションを取ると同時に、社員が安心して働ける職場環境づくりに取り組みましょう。また、仕事の悩み・不安を相談できる窓口を設けるなど、メンタル面をサポートする体制も必要です。
採用管理ツールを導入する
採用管理ツールを導入してみるのもよいでしょう。採用管理ツールは、候補者の情報や求人媒体・エージェントなどを一括管理できるツールです。選考プロセスを可視化したり、候補者・内定者に自動でメッセージを送信したりする機能もあります。各種業務の工数も減らせるため、採用コスト削減に大きく寄与します。
自社採用を強化して
採用コストを削減しよう
採用コストを削減したい場合、基本的には自社採用を強化しましょう。自社サイトを中心にした採用活動を展開しつつ、SNS採用・リファラル採用などで採用チャネルを増やすのがおすすめです。
ただ、従来の求人媒体やエージェントも母集団の形成に適しています。コストが膨らまないように、効果を見極めながら利用するとよいでしょう。
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